石垣沿いの道をひとりで歩く高齢の男性の後ろ姿。歩く速さや外出の頻度は、弱りに気づく手がかりになる
🌱 はじめての介護 2026年5月19日

フレイルとは?親が「なんとなく弱ってきた」と感じたら家族が見るサインと最初の相談先

公開: 2026年5月19日 読了目安 約6分

先に、要点だけ

  • フレイルは健康な状態と介護が必要な状態の中間で、適切な介入や支援で元に近い状態へ戻る可能性があるとされている(日本老年医学会が2014年に提唱した呼び名)
  • 弱りは身体だけでなく、口(オーラルフレイル)・こころ・人とのつながりにも出る。口の衰えは全身の衰えより先に現れることが多いとされる
  • 75歳以上の健診では、厚生労働省の後期高齢者の質問票(15項目・10類型)でフレイルの傾向を確かめる仕組みがある
  • 要介護認定を待たずに、通いの場・一般介護予防事業・地域包括支援センター・かかりつけ医という入口が使える(内容は自治体により異なる・2026年時点)
この記事の目次
  1. フレイルとは?健康と要介護の「あいだ」の段階
  2. 家族が気づけるサインは、身体・口・こころ・つながりの4つ
  3. 公的な物差し:後期高齢者の質問票15項目
  4. つまずきポイント:「年のせい」と「運動しなよ」の行き違い
  5. 要介護認定を待たずに使える4つの入口

帰省するたび、親の歩くのが少しずつ遅くなっている。病気というわけではないし、介護が必要とも思えない。でも、前とは何かが違う——そんな言葉にしにくい不安を抱えている人は少なくありません。

その「なんとなく弱ってきた」には、フレイル(虚弱)という名前があります。結論から言うと、フレイルは健康と要介護の中間にあり、早く気づいて手を打てば元に近い状態へ戻る可能性があるとされる段階です。家族の役割は、診断することではなく、サインに気づいて、要介護認定を待たずに使える入口へつなぐことです。

フレイルとは?健康と要介護の「あいだ」の段階

フレイルは英語のFrailty(虚弱)から来た言葉で、日本老年医学会が2014年に提唱した呼び名です。正しく介入すれば戻るという意味を込めて、この訳語が選ばれたとされています。

健康長寿ネット(長寿科学振興財団)では、フレイルを健康な状態と日常生活にサポートが必要な介護状態の中間と説明しています。多くの人はフレイルを経て要介護状態へ進むと考えられている一方、この段階で家族や医療者が気づいて対応できれば、要介護に至る可能性を減らせる可能性があるとされています。

医療の現場でよく使われる基準には、意図しない体重減少・疲れやすさ・歩く速度の低下・握力の低下・身体活動量の低下の5項目があり、3項目以上でフレイル、1〜2項目でその手前のプレフレイルと判断されます。ただし評価するのは医師です。家族が数を数えて判定する必要はありません。

家族が気づけるサインは、身体・口・こころ・つながりの4つ

フレイルは筋力だけの話ではありません。気力の低下や社会的なつながりの減少も含まれるとされ、家族が先に気づけるのはむしろ後者のことが多くあります。

面家族が気づきやすい様子
身体歩くのが遅くなった、横断歩道を渡りきるのが大変そう、ペットボトルのふたが開けにくい、半年で体重が減った
口(オーラルフレイル)硬いものを避ける、食べこぼしが増えた、お茶や汁物でむせる、滑舌が悪くなった
こころ何をするのも面倒だと言う、趣味をやめた、表情が乏しくなった
つながり週1回も外出しない日がある、友人の話が出なくなった、電話に出る回数が減った

厚生労働省のe-ヘルスネットでは、口の機能の衰えは全身の衰えより先に現れることが多く、老化を早く見つける指標になるとされています。人前で食べるのが恥ずかしい、話しづらいと感じて外出を控え、それが孤立につながることもあるとされています。口の変化は見逃されやすいので、帰省時の食卓でさりげなく見てみてください。

食欲や体重が気になるなら親の食欲低下と低栄養のサイン、むせが気になるなら親が食事でむせるときの相談先で深掘りしています。

公的な物差し:後期高齢者の質問票15項目

75歳以上の人の健診では、厚生労働省が定めた後期高齢者の質問票が使われています。フレイルなど高齢者の特性を踏まえて健康状態を把握するためのもので、健康状態・心の健康状態・食習慣・口腔機能・体重変化・運動と転倒・認知機能・喫煙・社会参加・ソーシャルサポートの10類型、15項目で構成されています。

✅ 質問票から抜き出した、家族が会話で確かめやすい項目

  • 1日3食きちんと食べているか
  • 半年前に比べて固いものが食べにくくなったか
  • 6か月間で2〜3kg以上の体重減少があったか
  • 以前に比べて歩く速度が遅くなってきたと思うか
  • この1年間に転んだことがあるか
  • 週に1回以上は外出しているか
  • 体調が悪いときに、身近に相談できる人がいるか

質問票は健診のほか、通いの場やかかりつけ医の受診時にも使われることが想定されています。親が健診を受けていれば、結果と一緒に質問票の回答が手元に残っていないか見てみてください。気になる答えがあれば、それが相談のきっかけになります。

つまずきポイント:「年のせい」と「運動しなよ」の行き違い

制度の資料では早めの介入が大切とされますが、家庭ではここで話がこじれがちです。

⚠️ 正論で運動をすすめるほど、本人は動かなくなることがある

本人は「年のせいだから仕方ない」と言い、家族は心配から「もっと歩かないと」と言う。弱っていることを認めたくない気持ちもあり、正面から指摘されると反発や口数の減少につながりがちです。また健康長寿ネットでは、筋力が落ちた状態でいきなり無理に歩くと転倒や骨折の危険があり、栄養が足りない状態での運動はかえって逆効果になりうるとされています。家族が運動メニューを組むより、専門職や地域の場に任せるほうが安全です。

弱りに気づけなかったと自分を責める必要はありません。少しずつ進む変化は、離れて暮らしていれば見えにくいのが当たり前です。気づいた今が、いちばん早いタイミングです。

要介護認定を待たずに使える4つの入口

フレイルの段階なら、要介護認定を申請する前に使える入口があります。どれか1つにつながれば、そこから必要な支援へ広がっていきます。

折りたたみ椅子に輪になって座る人たちの足元。地域の通いの場は、体操やおしゃべりで人とのつながりを保つ場になる

入口どんなところかつなぎ方
通いの場住民が主体の体操・茶話会・趣味の集まり。認定がなくても参加できるものが中心地域包括支援センターに聞く/介護サービス情報公表システムで検索
一般介護予防事業市区町村が行う体操教室・口腔ケア教室・栄養教室など。65歳以上の住民を広く対象にしていることが多い市区町村の広報・高齢福祉の窓口
地域包括支援センター介護予防の相談窓口。基本チェックリストに該当すれば総合事業のサービスを使える道もある電話で状況を伝える
かかりつけ医・歯科持病のコントロールや、口の機能の確認。持病が整うことがフレイル対策の土台とされる次の受診時に、気になる様子をメモで渡す

厚生労働省は通いの場づくりを介護予防の柱として進めており、通いの場の情報は介護サービス情報公表システムから探せるとしています。基本チェックリストを使って認定より先にサービスを使う流れは基本チェックリストと事業対象者に、窓口に電話するときのセリフは地域包括支援センターへの電話のかけ方にまとめています。

💡 本人を連れて行けなくても大丈夫

最初の相談は家族だけで構いません。「本人は困っていないと言っているが、家族として気になる」という段階こそ、地域包括支援センターに話してよい内容です。本人への声のかけ方から一緒に考えてもらえます。

通いの場や介護予防教室の内容・費用・対象年齢は自治体によって異なります(2026年時点)。まずは親が住む地域にどんな場があるかを、電話1本で聞くところから始めてみてください。

よくある質問

フレイルとサルコペニアは何が違いますか?

サルコペニアは筋肉量が減って歩く速度などが落ちた状態で、筋肉に注目した考え方です。フレイルはそれより広く、気力の低下や社会的な孤立も含めた心身全体の弱りを指すとされています。どちらも医師が評価するもので、家族が判定する必要はありません。

フレイルかどうか、病院で調べてもらえますか?

かかりつけ医に、歩く速度や体重の変化、疲れやすさなど気になる点を伝えると相談に乗ってもらえます。75歳以上の人は、後期高齢者の健診で質問票に答える機会があるので、その結果を見せるのも手がかりになります。健診の実施方法は自治体により異なります。

通いの場は要介護認定がないと行けませんか?

通いの場は住民が主体の体操や趣味の集まりが多く、認定がなくても参加できるものが中心です。市区町村が行う一般介護予防事業の教室も、65歳以上の住民を広く対象にしていることが一般的です。対象や費用は地域によって違うので、地域包括支援センターで確認してください。

本人が「年のせいだから」と取り合いません。どうすればいいですか?

弱りそのものを指摘するより、本人が好きなことや困っていることから話を始めるほうが受け入れられやすい場合があります。散歩が減ったなら一緒に買い物へ出る、歯が痛いなら歯科をすすめるなど、具体的な入口を探してみてください。家族だけで地域包括支援センターに相談しても大丈夫です。

公的機関の情報をもとにしていますtyojyu.or.jp ほか2件

制度や金額は改定されることがあります。手続きの前に、お住まいの自治体の窓口でもご確認ください。

本記事は公的機関等の公開情報をもとに作成した一般的な情報提供であり、医学的な診断・助言に代わるものではありません。 制度の内容はお住まいの自治体や時期によって異なる場合があります。最新の情報は各公式窓口でご確認ください。