親のコンロの消し忘れ・鍋焦がしに気づいたら｜火を取り上げる前に家族ができる順番

実家の台所で、底が真っ黒に焦げた鍋を見つけた。電話口で、味噌汁を温めていたのを忘れて煙が出たと笑って話していた——。この先もひとりで火を使わせて大丈夫なのか、取り上げるべきなのか、迷う人は少なくありません。

結論から言うと、最初にやるのは「火を使うな」と止めることではなく、何が起きているかを確かめ、火事になりにくい道具と警報器で守りを固めることです。安全装置付きのこんろや電磁調理器、自動消火器は、市区町村の日常生活用具給付で負担を抑えられる場合があります。

まず確かめたい、親の火の不始末の痕跡

親の申告だけで判断せず、台所に残っている痕跡を見るのが近道です。責めるためではなく、対策を選ぶ材料にするために見てください。

当てはまる数で何かを判定するためのものではありません。どこから手を付けるかを決めるための目安として使ってください。NITE（製品評価技術基盤機構）は、ガスこんろの事故では、使用中にその場を離れたり汚れを放置したりすることが原因の事故が多いと注意を呼びかけています。

消し忘れのほかにも、同じことを何度も聞く、約束を忘れるといった変化が重なっているなら、認知症かもと思ったときの受診・相談先もあわせて確認してみてください。

火を取り上げる前にできる、道具を替えるという選択肢

料理を続けながら危険を減らすには、こんろそのものを安全装置の付いたものに替える方法があります。

NITEによると、家庭用ガスこんろは2008年10月に、調理油過熱防止装置と立ち消え安全装置の装備が法令で義務付けられました。それより古いこんろを使っているなら、買い替えを検討する価値があります。機種によっては、点火から一定時間たつと自動で火を消す消し忘れ消火機能を備えたものもあるので、購入時に確かめてください。

自治体の日常生活用具給付で、負担を抑えられる場合がある

電磁調理器や自動消火器、火災警報器は、高齢者の日常生活用具として給付・助成している市区町村があります。介護保険とは別の福祉事業として行われていることが多く、対象者や自己負担は自治体ごとにかなり違います。

いずれも各自治体の公式ページの記載に基づく2026年時点の情報です。購入した後では対象にならない自治体もあるため、買う前に申請の流れを確認してください。親の住んでいる地域でどんな生活支援があるかは、自治体の高齢者向け生活支援サービスの調べ方にまとめています。

住宅用火災警報器の設置と点検

道具を替えるまでの間も、火事に早く気づける仕組みは今日から整えられます。

消防庁によると、住宅用火災警報器は寝室と、寝室がある階の階段上部（1階の階段は除く）への設置が必要です。台所にも設置が必要かどうかは市町村の火災予防条例によって異なります。定期的に点検ボタンを押すなどして作動を確かめ、10年を目安に交換するよう案内されています。

例年11月には秋の全国火災予防運動があり、2026年は11月9日から15日までの実施です。帰省や訪問のついでに、点検ボタンを押す習慣をつけるきっかけにしてみてください。

料理の回数そのものを減らす選択肢

道具を替えても不安が残るなら、火を使う場面を減らす方法もあります。配食サービスを使えば温め直しだけで済む日が増えますし、要介護認定を受けていれば訪問介護のヘルパーに調理を手伝ってもらう道もあります。ヘルパーに頼める家事の範囲は訪問介護でできること・できないことで確認できます。

火の不始末が続くことに加えて、食事を抜く、冷蔵庫に傷んだものが増えたといった変化もあるなら、ひとり暮らしを続けられるかを考える時期かもしれません。迷ったら、親の住所を担当する地域包括支援センターに、台所で見たことをそのまま伝えてください（電話のかけ方は地域包括支援センターへの相談の仕方）。給付や助成の内容は自治体により異なります（2026年時点）。焦げた鍋に気づけた今が、守りを固める一番のタイミングです。